廃車　事故車　高額買い取り！人・車・環境にやさしい廃車天国・山口店 オートパーツ幸城

株式会社
オートパーツ幸城

〒759-0204
山口県宇部市大字妻崎開作776-3
TEL：
0836-44-2412
FAX：
0836-45-0011

【山口県内
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下関市、宇部市、山口市、萩市、防府市、下松市、岩国市、光市、長門市、柳井市、美祢市、周南市、山陽小野田市、大島郡[周防大島町]、玖珂郡[和木町、由宇町、玖珂町、本郷村、周東町、錦町、美川町、美和町]、熊毛郡[上関町、田布施町、平生町]、美祢郡[美東町、秋芳町]、阿武郡[阿武町、阿東町]

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買取れる車は トコトン査定！でニッコリ成仏！ 使えるパーツは 生まれ変わって輪廻転生！ あなたのお車、無駄にはしません！	【サポートエリア】 大きな地図で見る   山口県 >>更に詳しく
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廃車と事故車の 廃車手続きも全て行います。 廃車天国　山口店で あなたのお車、成仏させて〜〜！

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廃車天国では、 　あなたのお車の価値を見出し、 　いつも笑顔でニコニコ買取、 　使えるパーツたちは次へと活かして 　環境にやさしいお仕事をしています。

廃車天国・オートパーツ幸城 では廃車になったあなたの車をパーツ単位で丁寧に査定。 部品として使用できるものがあれば高額買取、再生工場 で再び生まれ変わって出荷されます。 価値を最大限に引き出す 廃車買取 へお持ちください。	廃車買取センター 買取った部品を国際基準で再生する、エコロジー工場もかねた買取センターです。 廃車、事故車の買取、廃車手続きから中古パーツの販売まで、廃車天国・オートパーツ幸城 にお任せください。

	廃車をお考えの皆様！ 人・車・環境にやさしい廃車天国・ オートパーツ幸城が山口県宇部市で 廃車買取査定を実施中。 詳しくは E-mail　またはお電話 で お問い合わせください。 スタッフが丁寧に、廃車について ご説明・ご案内させて頂きます。

廃車天国は国際基準を守ります！

廃車天国・オートパーツ幸城 は、 ISO（International Organization for Standardization : 国際標準化機構）の規格である14001（環境マネジメントシステム） を平成15年12月に認証取得しました。 お客様より 廃車買取・事故車買取 し、地球温暖化の原因となるフロン・エアバック回収、 廃油処理を行い、『ISO14001』の国際基準に準拠し、使用可能なパーツは取り外し、丁寧に洗浄、傷などをチェックし、 リサイクルパーツとして販売します。 その他の部分も鉄・アルミなどに選別されて、原材料としてリサイクルします。 これらのパーツの利用価値を評価・買取した廃車の解体工程において、 より一層の環境に優しい配慮、リサイクル・管理を図っていきたいと考えております。

ISOって？

この規格は1947年に、設立された民間法人であり、電子、電気以外のあらゆる分野の規格や標準類を発行しています。 本部はスイスのジュネーブにあります。130ヶ国の参加国の中で、 日本は仏、米、独、英、露と共に 永久理事国 という重要な役割を担っています。 その中で、『ISO14001』は特に環境マネジメントシステムに関するものです。 簡単に言えば、企業等の活動において原材料、製造、廃棄などによる環境負荷を最小限に抑えるためのマネジメントシステムです。 このシステムの最大の特徴は、Plan(計画立案) → Do(実行・運用) → Check(点検) → Action(見直し)という、 『PDCAサイクル』によってシステムを継続的に改善していくことです。 ISO14001の審査登録を受けるためには、規格を理解し、規格の要求事項に適合した仕組みを組織内に構築することが必要となります。

オートパーツ幸城の環境への取り組み 私たち(株)オートパーツ幸城は、使用済み自動車の適正・適法処理及びリサイクル部品の生産販売活動を通じて、循環型社会構築に貢献してまいります。 　その取り組みの実践により、地域社会からも安心し信頼されるようこの環境方針を定めます。 １． 環境保全活動を当社の最重要課題と位置付け、事業活動における関連の環境法・規制を遵守し、環境保全に取り組みます。 ２． 環境負荷低減のため、絶えず環境マネジメントシステムの見直しを図り、継続的改善に努めます。 ３． 当社は、重点実施事項として、汚染の予防に関する約束を含め、以下の事項を取り上げ活動してまいります。 1.油脂類・ＬＬＣ等を適切に回収し、河川・土壌の汚染の予防に努めます。 2.梱包資材等の資源の有効利用を図ります。 3.使用済み自動車のリサイクル率向上のため、適正かつ効率的な処理体制の構築を図ります。 ４． 環境方針の目的・目標の趣旨が理解できるように、また環境方針に添った行動ができるように、社内広報活動にて徹底し、全社員の意識向上を図ります。 ５． この方針は本書にて文書化し、広く一般に開示します。